【コラム】コロナ禍の乗り越え方!
社会が揺れても、我が心だけは揺るがさない。
令和3年ですね。
「平成」から「令和」に改元されてから、2年半が過ぎたんですね。
早いですね。
皆様の会社は、コロナ禍の影響を受けていないでしょうか?
コロナ禍の影響は突然やってきます。
それは、コロナ禍の影響が予期せぬ分野に広がり続けるということです。
これまで以上に、何が起きるのか予想がつかない時代に突入しました。
そして、予測ができないので、準備することが難しい時代になったのです。
このような時代だからこそ、大切なことがあります。
それは経営者として、心を安定させておくことが最も重要なことの一つだということです。
コロナ禍で予期せぬ出来事が連続して起こり、社会が揺れ動いています。
しかし、そんな時にでも、心だけは安定させておきましょう。
心を安定させる方法!
心を安定させるトレーニングの代表が「マインドフルネス瞑想法」です。
マインドフルネス瞑想は、アメリカのGoogle社が取り入れていたり、
あのスティーブ・ジョブズ氏が毎朝・毎夕、実践していたことでも有名です。
マインドフルネス瞑想法のメリットです。
○ストレス軽減
○集中力の向上
○記憶や判断力の向上
○自分の気持ちをコントロールできる
○対人関係のスムーズ化
スティーブ・ジョブズ氏が推奨しているマインドフルネスの参考図書です。
もちろん、私もマインドフルネス瞑想法の実践者であり、その効果を十分に知っています。
その上で、皆様にお勧めします。
また、『瞑想』というキーワードに怪しさを感じる方が、まだまだ大勢いるかもしれません。
もしかすると、20代、30代の方が、実生活に『瞑想』を取り入れている方が多いかもしれません。
『瞑想』という言葉に不一致感はある方は、その定義を見直してください。
マインドフルネスを全世界に広め、1971年にノーベル平和賞にノミネートされた
ティク・ナット・ハン氏からのメッセージです。
瞑想は、社会から逃れるための方法ではありません。
自分自身に立ち返り、今起こっていることを見つめるためにあります。
見るということは、行動することを伴います。
マインドフルネスがあれば、
助けるために何をすべきで、何をすべきでないのかを理解することができます。
ティク・ナット・ハン
マインドフルネス瞑想をすることによって心が安定し、
経営者として的確な行動が可能になるということです。
コロナ禍で社会が揺れ動く中、そして、安定した社会であっても、
会社の舵取りをする私たちは、心を安定させておくことが大前提なのです。
心を安定させるために欠かせない著書をお勧めします。
本来の自分を取り戻すための手段が『瞑想』です
マインドフルネスは新しい考え方ではなく、東洋では瞑想として3000年の歴史があります。
現在のマインドフルネスと呼ばれる瞑想は、
上座部仏教の用語の訳語としてのマインドフルネスがあります。
この仏教本来のマインドフルネスでは、達成すべき特定の目標を持たずに実践されます。
また、仏教の瞑想法を取り入れて生まれたマインドフルネスは、
1979年にマサチューセッツ大学医学校名誉教授のジョン・カバットジン(Jon Kabat-Zinn)博士により、
心理学の注意の焦点化理論と組み合わせ、臨床的な技法として体系化されました。
それは、宗教色を一切排除した手法となっており、誰でも安心して実践できる内容になったのです。
マインドフルネスは1970年代よりアメリカを中心に科学的・医学的な研究が進み、
効果が最も実証されている瞑想です。
ストレスや不安を取り除き、心を休め、生産力が上がると実証されています。
○身体面では
免疫力の改善、血圧の低下、血中コレステロール、血糖値の低下などが検証されていて、
交感神経と副交感神経のバランスが整い、よく眠れるようになります。
○精神面では
緊張・うつ状態の緩和、不安の減少、ストレス耐性の向上が実証されています。
○脳機能面では
集中力・記憶力が向上し、複数の仕事を並行して進めている状況下でも
一つ一つの事に集中することができるようになり、
仕事や勉強で質の高いパフォーマンスにつながります。
コロナ禍で、不安や思い通りにならないイライラが繰り返されることでしょう。
心を持つ私たちは、それらから逃れることは不可能です。
心を安定させる方法の一つ、マインドフルネス瞑想を、ぜひ実践してください。
社会が揺れ動いても、経営者として心を安定させておくことが求められているのです。
著者:椎名 規夫(しいな のりお) 住宅・リフォーム販促情報局 代表 株式会社エムディー 代表取締役社長 経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。 ・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当 ・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当 ・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当 |