やる気がなくなれば、社員は辞める！『やる気』とは？
「なぜ、社員が辞めるのか？」
「なぜ、社員がやる気を出さないのか？」
「なぜ、社員は仕事に誇りを持てないのか？」
「社員がやる気をなくす理由」と「自己決定理論に基づく『やる気』の三要素」をお伝えします。
『やる気』の三要素は以下の通りです。
- 関係性：他者とのつながりや、職場における良好な人間関係がモチベーションに影響を与える
- 自主性：自己主導で意思決定を行うことができるという感覚が、モチベーションを高める
- 修養（強み・価値観）：自分の強みや価値観を活かし、成長できると感じることがモチベーションに役立つ
これらは「自己決定理論」における基本的な心理的欲求に基づいており、人が内発的なモチベーションを維持するための重要な要素です。
この理論に基づくと、これらの要素が職場で不足すると、社員のやる気が低下してしまうのです。
自己決定理論とは
自己決定理論は、心理学者のエドワード・デシとリチャード・ライアンによって提唱された、動機づけに関する理論です。
この理論では、内発的な動機づけ（自分の意思や興味によって行動すること）が、持続的なモチベーションや満足感に強く関連しているとされています。
自己決定理論によると、人々が持つ3つの基本的な心理的欲求が満たされることで、内発的なやる気が高まるとされています。
1．関係性（Relatedness）
関係性は、「他者とのつながり」や「社会的な絆」に関する欲求です。
人は、自分が所属する組織や社会において、他者とポジティブな関係を持ち、相互に支え合うことを求めています。
同僚や上司との信頼関係、協力し合える環境が整っていると、社員は「自分は職場で大切にされている」と感じ、モチベーションが高まります。
職場の人間関係が悪化していたり、孤立感を感じると、社員はやる気を失いがちです。
改善策としては、ポジティブフィードバックの文化をつくり、従業員同士のサポート体制を強化することが重要です。
2．自主性（Autonomy）
自主性は、「自分の行動を自分で決めることができる」という感覚です。
人は、自分がコントロールできる範囲で選択や行動が可能なとき、よりやる気が湧いてきます。
職場では、社員が自らの仕事に対してある程度の裁量や決定権を持つことで、仕事への意欲が高まります。
上からの指示・命令や、ルールに縛られた仕事環境では、社員は「自分の意志が反映されない」と感じ、やる気を失うことがあります。
改善策としては、自主性を尊重し、社員が自分のやり方で仕事を進められるようにするための権限や自由度を与えることが効果的です。
3．修養（Competence）
修養は、自分のスキルや能力を活かして成長し、何かを達成したいという欲求に関連します。
自分の価値観・信念に基づいて強みを発揮できたり、成長を実感できる環境では、社員はモチベーションを維持しやすくなります。
また、自分の価値観に合った仕事に従事できることも重要です。
成長の機会がなかったり、自分の能力を発揮できないと感じると、やる気を失います。
また、無意味に感じるタスクや価値観に合わない仕事はモチベーションを低下させます。
改善策としては、 社員のスキルを高める研修やキャリア開発プログラムを導入し、適切なフィードバックを通じて成長を実感させることが大切です。
自分とまわりの成長を求めている！
『やる気』を維持するための3つの要素、『関係性』『自主性』『修養』は、自己決定理論における基本的な人間の欲求です。
これらが職場で満たされると、社員は内発的な動機づけが高まり、仕事に対する意欲やエンゲージメントが向上します。
逆に、これらの要素が欠如していると、社員のやる気が低下し、仕事に対する情熱や満足感が薄れてしまう可能性があります。
職場での応用
企業やマネジメントは、これらの要素を理解し、職場環境や社員の業務内容に適切に組み込むことが重要です。
例えば、チーム内での良好な関係性を築き、各社員に自主性を持たせ、成長機会を提供することで、持続的なモチベーションを引き出すことができます。
このようなアプローチは、個々の社員のモチベーションを高め、組織全体のパフォーマンス向上につながると考えられています。
動画をご覧ください。
著者：椎名 規夫（しいな のりお）
| 住宅リフォームマーケティング情報センター 代表 株式会社エムディー 代表取締役社長 経歴：社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績：日本郵便（株）、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター、（株）船井総合研究所、（株）三洋堂書店、日本創造研究所、（独）教職員支援機構、中央労働災害防止協会：大阪安全衛生教育センター、（財）日本品質保証機構、（福）名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、（社）常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。 ・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当 ・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当 ・労働基準監督官（国家公務員）合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当 |
